基礎の仕様

基礎の仕様

建築基準法では、施行令第３８条、平１２建告第１３４７号において、構造計算により基礎の設計を行わない場合の基礎の断面形状、配筋などの構造方法を規定しています。


まず、地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度に応じて選択できる基礎の構造が定められています。

地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度（地盤改良後）	基礎の構造
２０ｋ N/ｍ２未満（２ｔ /ｍ２未満）	基礎ぐい
２０ｋN/ｍ２以上３０kＮ/ｍ２未満（２ｔ/ｍ２以上３ｔ/ｍ２未満）	基礎ぐい べた基礎
３０ｋN/ｍ２以上（３ｔ/ｍ２以上）	基礎ぐい べた基礎 布基礎

・木造の茶室、あずまや、延べ面積１０ｍ２以内の建物を除く


・地盤の長期に生ずる力に対する許容応力度が７０
kＮ /ｍ２以上の場合の木造建築物等で、令第４２上ただし書きの規定により土台を設けないものに用いる基礎を除く


・門、塀等の基礎を除く




地盤の許容応力度は、平１３国交告第１１１３号にもとづいて求めます。


地盤が均質であることが不同沈下を防ぐポイントとなるため、建物四隅（できれば中央も）の調査を行う必要があります。


行政によっては、確認申請時に地盤調査報告書の添付が求められる場合もあります。

（１）布基礎

・一体の鉄筋コンクリート造とします。


・土台の下には、連続した立ち上がり部分を設けます。


・立ち上がり部分の高さは地上部分で３０ｃｍ以上、立ち上がり部分の厚さは１２ｃｍ以上、底盤の厚さは１５ｃｍ以上とします。


・根入れ深さは、２４ｃｍ以上かつ凍結深度以深（基礎の底部が密実で良好な地盤に達して雨水等の影響を受けるおそれのない場合を除きます。）とします。


・立ち上がり部分の補強筋として、径９ｍｍ以上の鉄筋を３０ｃｍ以下の間隔で配置します。


・換気口を設ける場合は、その周辺に径９ｍｍ以上の補強筋を配置し補強します。


・底盤の幅が２４ｃｍを超えるものとした場合には、底盤に、補強筋として径９ｍｍ以上の鉄筋を３０ｃｍ以下の間隔で配置します。


そして、底盤の両端に配置した径
9mm以上の鉄筋と緊結します。

底盤の最小幅（基礎ぐいを用いた場合を除く）（ｃｍ）

	建築物の種類
	木造等		その他の建築物
	平屋建て	２階建て
３０ｋ N/ｍ２以上５０ kＮ /ｍ２未満（３ｔ /ｍ２以上５ｔ /ｍ２未満）	３０	４５	６０
５０ｋN/ｍ２以上７０kＮ/ｍ２未満（５ｔ/ｍ２以上７ｔ/ｍ２未満）	２４	３６	４５
７０ｋN/ｍ２以上（７ｔ/ｍ２以上）	１８	２４	３０

換気口の周囲と同様に、人通孔や貫通孔の周囲も、補強筋で補強しましょう。

（２）べた基礎

・一体の鉄筋コンクリート造とします。


・木造等の建築物の土台の下には、連続した立ち上がり部分を設けます。


・立ち上がり部分の高さは地上部分で３０ｃｍ以上、立ち上がり部分の厚さは１２ｃｍ以上、底盤の厚さは１２ｃｍ以上とします。


・根入れ深さは、１２ｃｍ以上かつ凍結深度以深（基礎の底部が密実で良好な地盤に達して雨水等の影響を受けるおそれがない場合を除きます。）とします。


・立ち上がり部分の主筋として、径１２ｍｍ以上の異形鉄筋を立ち上がり部分の上端及び立ち上がり部分の下部の底盤にそれぞれ１本以上配置し、かつ、補強筋と緊結したものとします。


・立ち上がり部分の補強筋として径９ｍｍ以上の鉄筋を３０ｃｍ以下の間隔で配置します。


・底盤の、補強筋として径９ｍｍ以上の鉄筋を縦横に３０ｃｍ以下の間隔で配置します。


・換気口を設ける場合は、その周辺に径９ｍｍ以上の補強筋を配置し補強します。

鉄筋コンクリート造とする場合

立ち上がり部の主筋	異形鉄筋１２ｍｍ以上を立ち上がりの上下端に１本以上設置、補強筋と緊結
立ち上がり部の補強筋	径９ｍｍ以上の鉄筋を間隔３０ｃｍ以下で縦に設置
底盤補強筋	径９ｍｍ以上の鉄筋を間隔３０ｃｍ以下で縦横に設置
換気口	周辺を径９ｍｍ以上の鉄筋で補強

換気口の周囲と同様に、人通孔や貫通孔の周囲も、補強筋で補強しましょう。


鉄筋のかぶり厚さと建物外周基礎の根入れ深さが適切な値となるよう、底盤厚さを考慮しましょう。


寒冷地の高床式の基礎等で基礎ばり（立ち上がり部分）に開口部を設ける場合には開口部周りの補強をし、基礎剛性の連続性を保つようにすることが望ましいでしょう。

（３）基礎ぐい

構造耐力上安全に基礎ぐいの上部を支えるように基礎ぐいを配置します。


木造等（平屋建てで延べ面積が５０ｍ２以下を除く）の建築物の土台の下に、一体の鉄筋コンクリート造の基礎ばりを設置します。

基礎ぐいの構造	仕様
鋼管ぐい	くいの肉厚６ｍｍ以上かつくいの直径の１/１００以上
場所打ちコンクリートぐい	主筋には異形鉄筋６本以上かつ帯筋と緊結、主筋の鉄筋比０．４％以上
高強度プレストレストコンクリートぐい	JIS　A　５３３７－１９９５に適合するもの
遠心力鉄筋コンクリートぐい	JIS　A　５３１０－１９９５に適合するもの

戸建て住宅では、地盤改良のための地業として肉厚６ｍｍ未満の鋼管を使用することがありますが、これは上記告示の鋼管ぐいには該当しません。