二級構造06_01




















































































二級建築士 【構造】 構造設計 構造計算
問1

建築物の構造計算に関する次の用語のうち、耐震設計に最も関係の少ないものはどれか。

  1. 偏心率
  2. 層間変形角
  3. 外圧係数
  4. 固定荷重
  5. 固有周期

問2

構造計算における固定荷重及び積載荷重等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  1. 住宅の居室における床の単位面積当たりの積載荷重の値については、一般に、「柱の構造計算をする場合」より「床の構造計算をする場合」のほうが大きい。
  2. 積雪の単位荷重は、多雪区域と指定された区域外においては、積雪量1cmごとに20N/m2以上とする。
  3. 固定荷重は、骨組部材・仕上材料等のような構造物白体の重量及び構造物上に常時固定されている物体の重量による荷重である、
  4. 建築物の各部分の積載荷重において、倉庫業を営む倉庫の床については、実況に応じて計算した値が3,900N/m2未満の場合であっても3,900N/m2として計算する。
  5. 屋根の積雪荷重は、雪止めのない屋根の場含、屋根勾配が緩やかになるほど小さい。
  6. 屋根の積雪荷重は、雪止めのない屋根の場含、屋根勾配が緩やかになるほど大きい。

荷重及び外力



問3

荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  1. 建築物に作用する固定荷重や積載荷重は、長期荷重と考える。
  2. 「床の構造計算をする場合の積載荷重」と「大ばりの構造計算をする場合の積載荷重」は、一般に、同一の室においても異なった値を用いて計算する。
  3. 屋根の積雪荷重は、雪止めのない屋根の場合、屋根勾配が緩やかになるほど大きい。
  4. 地下外壁に作用する水圧は、地下水位面からの地下外壁の深さが深いほど大きい。
  5. 応力算定においては、一般に、地震力と風圧力が同時に作用するものとして計算する。
  6. 応力算定においては、一般に、地震力と風圧力が同時に作用しないものとして計算する。

問4

構造計算における荷重及び外力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  • 建築物に作用する荷重及び外力として、固定荷重、積載荷重、積雪荷重、風圧力及び地震力を採用しなければならない。
  • 瓦葺き屋根の固定荷重は、一般に、厚形スレート葺き屋根の固定荷重よりも大きい。
  • 「床の構造計算をする場禽の積載荷重」と「大梁の構造計算をする場含の積載荷重」は、一般に、同一の室においても異なった値を用いて計算する。
  • 一つの部屋の「床の構造計算をする場合の積載荷重」と「地震力を計算する場合の積載荷重」は、一般に、同じ値を用いる。
  • 一つの部屋の「床の構造計算をする場合の積載荷重」と「地震力を計算する場合の積載荷重」は、一般に、同じ値は用いない。
  • 一つの部屋の「床の構造計算をする場合の積載荷重」と「地震力を計算する場合の積載荷重」では、床の構造計算をする場合の積載荷重のほうが大きい。
  • 各階が事務室である建築物において、柱の垂直荷重による圧縮力を計算する場合、積載荷重は、その柱が支える床の数に応じて低減することができる。
  • 積載荷重は、一般に、室の種類と構造計算の対象に応じて、異なった値を用いる。
  • 積雪の単位荷重は、多雪区域の指定のない区域においては、積雪量1㎝ごとに1mにつき20N以上とする。
  • 屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めがある場合を除き、その勾配が60度を超える場合においては、零とすることができる。
  • 許容応力度等計算において、多雪区域に指定された区域外の場合、地震時の短期に生ずる力は、常時の長期に生ずる力に地震力によって生ずる力を加えたものである。
  • 許容応力度等計算において積雪時の短期に生じるカを計算するに当たり、一般に、多雪区域以外では積雪荷重によって生じる力を無規してよい。
  • 許容応力度等計算において積雪時の短期に生じるカを計算するに当たり、一般に、多雪区域以外でも積雪荷重によって生じる力を考慮する。
  • 許容応力度等計算において積雪時の短期に生じるカを計算するに当たり、一般に、多雪区域以外でも積雪荷重によって生じる力を無規してはいけない。
  • 屋根面における積雪量が不均等となるおそれのある場合においては、その影響を考慮して積雪荷重を計算しなければならない。
  • 風圧力の計算は、原則として、金網その他の網状の構造物についても行う必要がある。
  • 風圧力を計算する場合の速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。
  • 建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、地盤面から深くなるほど大きくなる。
  • 建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、地盤面から深くなるほど小さくなる。
  • 応力算定においては、一般に、地震力と風圧力は同時に作用しないものとして計算する。

風圧力



問5

構造計算における建築物に作用する風圧力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  1. 風圧カは、速度圧に風力係数を乗じて計算する。
  2. 速度圧は、その地方において定められた風速の平方根に比例する。
  3. 速度圧は、その地方において定められた風速の2乗に比例する。
  4. 平均風速の高さ方向の分布を表す係数は、原則として、地表面粗度区分に応じて定められた数値により算出する。
  5. 閉鎖型及び開放型の建築物の風カ係数は、原則として、建築物の外圧係数から内圧係数を減じた数値とする。
  6. ラチス構造物の風圧作用面積は、風の作用する方向から見たラチス構面の見府面積とする。

地震力



問6

構造計算における設計用地震力に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  • 地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数は、原則として0,2とする。
  • 地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数は、原則として0,3以上とする。
  • 地震地域係数Zは、各地域ごとに予想される地震動の強さに基づいて定められている。
  • 地震地域係数Zは、過去の震害の程度及び地震活動の状況などに応じて、各地域ごとに、1.0から0.7までの範囲内において定められている。
  • 建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に、水平震度kを乗じて計算する。
  • 建築物の各階における地震層せん断力係数Ciは、一般に、上階になるほど大きくなる。
  • 地震層せん断力係数Ciは、建築物の地上部分の一定の高さにおける係数である。
  • 建築物の地上部分の地震力は、多雪区域と指定された区域外では、当該建築物の各部分の高さに応じて、当該高さの部分が支える固定荷重と積載荷重との和に、当該高さにおける地震層せん断力係数Ciを乗じて計算する。
  • 必要保有水平耐力を計算する場合は、標準せん断力係数C0は、1.0以上とする。
  • 振動特性係数Rtは、建築物の設計用一次固有周期及び地盤の種別に応じて算出する。
  • 振動特性係数Rtは、一般に、建築物の設計用一次固有周期が長いほど大きい。
  • 振動特性係数Rtは、一般に、建築物の設計用一次固有周期が長いほど小さい。

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