二級法規02_02














































































































































































構造強度


問1

構造強度に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。

ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。

  1. 構造計算を行う場合において、積雪荷重は、原則として、積雪の単位荷重に屋根の水平投影面積及びその地方における垂直積雪量を乗じて計算しなければならない。
  2. 構造計算を行う場含において、建築物に作用する風圧力は、速度圧に風力係数を乗じて計算しなければならない。
  3. 木造2階建、延べ面積120m2の一戸建住宅において、はりの中央部附近の下側には、耐力上支障のある欠込みをしてはならない。
  4. 木造2階建て、延べ面積120m2の一戸建住宅において、構造耐力上主要な部分に使用する木材の品質は、節、腐れ、繊維の傾斜、丸身等による耐力上の欠点がないものでなければならない。
  5. 鉄筋コンクリート造平家建、延べ面積120m2の一戸建住宅において、欽筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、直接土に接する柱にあっては3cm以上としなければならない。
  6. 鉄筋コンクリート造平家建、延べ面積120m2の一戸建住宅において、欽筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、直接土に接する柱にあっては4cm以上としなければならない。

 
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問2

木造2階建、延べ面積150m2、高さ8mの建築物の構造強度に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。

ただし、構造計算等による安全性の確認は行わないものとする。

  1. 布基礎(プレキャスト鉄筋コンクリ一トで造られたものを除く。)においては、立上り部分以外の部分の鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、捨コンクリートの部分を除いて6cm以上としなければならない。
  2. 張り間方向及びけた行方向に配置する壁を設け又は筋かいを入れた軸組の長さの合計は、原則として、それぞれの方向につき、床面積及び見付面積をもとに求めた所定の数値以上となるようにしなければならない。
  3. 屋根を金属板でふいた場合、1階の柱の小径は、横架材の相互聞の垂直距離の1/33以上としなければならない。
  4. 屋根を金属板でふいた場合、1階の柱の小径は、横架材の相互聞の垂直距離の1/30以上としなければならない。
  5. すみ柱を、通し柱としない場合、接合部を通し柱と同等以上の耐力を有するように補強しなければならない。
  6. 構造耐力上主要な部分である柱の小径を決める場合、柱の樹種は関係しない。

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木造



木造柱の小径



問3

屋根を金属板でふいた木造2階建、延べ面積150m2、高さ8mの物品販売業を営む店舗においても横架材の相互間の垂直距離が1階にあっては3.2m、2階にあっては3.1mである場合、建築基準法上、1階及び2階の構造耐力上主要な部分である柱の張り間方向及びけた行方向の小径の必要寸法を満たす最小の数値の組合せは、次のうちどれか。ただし、構造計算等による安全性の確認は行わないものとする。


































1階の柱の小径 2階の柱の小径
1 12.0cm 10.5cm
2 12.0cm 12.0cm
3 13.5cm 10.5cm
4 13.5cm 12.0cm
5 13.5cm 13.5cm

 
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木造軸組



問3

イ~ハの条件においで、構造耐力上主要な部分である壁、柱及び横架材を木造とした平家建の建築物(構造計算を要しないもの)に関する下記の文中の[ ]に当てはまる数値の組合せとして、建築基準法上正しいものは、次のうちどれか。ただし、地盤及び風について、特定行政庁が指定した区域ではないものとし、構造計算等による安全性の確認は行わないものとする。

  1. イ 屋根は瓦葺きとする。
  2. ロ 大断面集成材、方づえ、控柱及び控壁は用いない。
  3. ハ 「壁を設け又は筋かいを入れた軸組」としては、厚さ4.5cmで幅9cmの木材をたすき掛けに入れた軸組のみを用いる。

延べ面積が[a]m2を超える建築物においては、張り間方向及びけた行方向に配置する壁を設け又は筋かいを入れた軸組は、それぞれの方向につき、当該軸組の長さに[b]を乗じて得た長さの合計を、その床面積に[c]cm/m2を乗じて得た数値以上で、かつ、その見付面積から床面からの高さが[d]m以下の部分の見付面積を減じたものに[e]cm/m2を乗じて得た数値以上としなければならない。




























































a b c d e
1 50 4 15 1.35 50
2 50 4 15 1.35 50
3 50 4 11 1.35 50
4 50 2 15 1.50 50
5 100 2 11 1.50 75
6 100 2 15 1.50 75

 
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鉄筋コンクリート造



問4
鉄筋コンクリート造平家建、延べ面積100m2の建築物に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。

ただし、構造計算等による安全性の確認等は行わないものとしも国土交通夫臣が定めた構造方法及び国土交通大臣の認定は考慮しないものとする。

  1. コンクリートの凝結及び硬化を促進するための特別の措置を講じない場合、コンクリート打込み中及び打込み後5日間は、コンクリートの温度が2度を下らないようにしなければならない。
  2. 構造耐力上主要な部分である床版の最大曲げモーメントを受ける部分における引張鉄筋の間隔は、短辺方向において20cm以下、長辺方向において30cm以下で、かつ、床版の厚さの3倍以下としなければならない。
  3. 直接土に接する耐力壁の鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、4cm以上としなければならない。
  4. 軽量骨材を使用する場合、柱に取り付けるはりの引張り鉄筋は、柱の主筋に溶接する場合を除き、柱に定着される部分の長さをその径の40倍以上としなければならない。
  5. 軽量骨材を使用する場合、柱に取り付けるはりの引張り鉄筋は、柱の主筋に溶接する場合を除き、柱に定着される部分の長さをその径の50倍以上としなければならない。
  6. 軽量骨材を使用する場合、コンクリートの四週圧縮強度は、1mm2につき9N以上としなければならない。

 
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鉄骨造



問5

鉄骨造平家建、延べ面積150m2の建築物に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。

  1. ボルトの相互間の中心距離は、その径の2.5倍以上としなければならない。
  2. 構造耐力上主要な部分である柱の脚部は、滑節構造である場合を除き、基礎に緊結しなければならない。
  3. 構造耐力上主要な部分である柱における圧縮材の有効細長比は、250以下としなければならない。
  4. 構造耐力上主要な部分である柱における圧縮材の有効細長比は、200以下としなければならない。
  5. ボルトの径が20mm未満である揚合、ボルト孔の径は、ボルトの径より1mmを超えて大きくしてはならない。
  6. 鋳鉄は、引張り応カが生ずる構造耐力上主要な都分には、使用してはならない。

 
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補強コンクリートブロック造



問6

補強コンクリートブロック造に関する次の記述のうち、建築基準法に適合しないものはどれか。ただし、限界耐力計算等による安全性の確認は行わないものとする。

  1. 平家建、延べ面積30m2の自動車車庫において、張り間方向及びけた行方向に配置する耐力壁の長さのそれぞれの方向についての合計を、張り間方向に4 m、けた行方向に5 mとした。
  2. 平家建、延べ面積30m2の自動車車庫において、張り間方向及びけた行方向に配置する耐力壁の長さのそれぞれの方向についての合計を、張り間方向に4.5 m、けた行方向に5 mとした。
  3. 耐力壁は、その端部及び隅角部に径12mmの鉄筋を縦に配置し、径9mm鉄筋を縦横に60cmの間隔で配置した。
  4. コンクリートブロックは、その目地塗面の全部にモルタルが行きわたるように組積することとした。
  5. 塀の高さを、2.2 mとした。
  6. 塀の基礎の丈を40とし、根入れの深さを35㎝とした。

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問7

塀に関する次の記述のうち、建築基準法に適合しないものはどれか。ただし、構造計算等による安全性の確認は行わないものとする。

  1. 高さ2.4mの塀を、壁の厚さ15cmの補強コンクリートブロック造とした。
  2. 高さ2.2mの塀を、壁の厚さ15cmの補強コンクリートブロック造とした。
  3. 高さ2.0mの補強コンクリートブロック造の塀の壁内に、径9mmの鉄筋を縦横に80cmの間隔で配置した。
  4. 高き1.8mの補強コンクリートブロック造の塀に、長さ2.4mごとに所定の控壁を設けた。
  5. 高さ1.6mの塀を、壁の厚さ10cmの補強コンクリートブロック造とした。
  6. 高さ1.2mの塀を、鉄筋で補強していない組積造とした。

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