一級構造_05_02































































一級建築士 【構造】 RC構造
構造一般


問1

鉄筋コンクリート構造の耐震壁等に関する次の記述のうち、日本建築学会「鉄筋コンクリート構造計算規準」に照らして、最も不適当なものはどれか。

  1. 壁板の厚さは100mm以上、かつ、壁板の内法高さの1/30以上とする。
  2. 壁板の厚さは120mm以上、かつ、壁板の内法高さの1/30以上とする。
  3. 壁板のせん断補強筋比は、直交する各方向に関し、それぞれ0.25%以上とする。
  4. 壁板の厚さが200mm以上ある場合は、壁筋を複筋配置とする。
  5. 付帯ラーメンの柱の主筋の全断面積は、原則として、柱のコンクリートの全断面積の0.8%以上とする。
  6. 付帯ラーメンのはりのせん断補強筋比は、0.2%以上とする。

問2

鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
スラブ

  • 温度応力および収縮応力が生じる床スラブの配筋については、床スラブのコンクリート全断面積に対する鉄筋全断面積の割合を0.3%とした。
  • スラブのひび割れに対して配慮する場合、スラブの各方向の全幅について、鉄筋全断面積のコンクリート全断面積に対する割合は、0.3%以上とし、配筋は、全幅に均等とすることが望ましい。
  • 床スラブのひび割れを制御するため、鉄筋全断面積のコンクリート全断面積に対する割合を0.4%以上とした。
  • 小梁付き床スラブについては、小梁の過大なたわみ及び大梁に沿った床スラブの過大なひび割れを防止するため、小梁に十分な曲げ剛性を確保した。

  • 柱主筋の継手位置は、部材応力と作業性を考慮して柱の内法高さの下から1/4の位置に設けた。
  • 異形鉄筋を主筋とする柱において、脆性的な破壊形式である付着割裂破壊を避けるため、柱の断面の隅角部に径の大きい鉄筋を配置することが望ましい。
  • 異形鉄筋を主筋とする柱において、脆性的な破壊形式である付着割裂破壊を避けるため、柱の断面の隅角部に径の小さい鉄筋を配置することが望ましい。
  • 柱の帯筋は、せん断補強のほかに帯筋で囲んだコンクリートの拘束と主筋の座屈防止に有効である。
  • 柱の帯筋の端部については、帯筋の両端を溶接することにより帯筋端部にフックを設けない設計とした。
  • 柱の脆性破壊を防止するため、帯筋に高強度鉄筋を用いた。
  • 普通コンクリートを使用した柱の最小径を、所定の構造計算を行わない場合、構造耐力上主要な支点間の距離の1/20とした。
  • 普通コンクリートを使用した柱の最小径を、所定の構造計算を行わない場合、構造耐力上主要な支点間の距離の1/15とした。
  • 柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合は、所定の構造計算を行わない場合、コンクリートの断面積を必要以上に増大しなかったので、0.4%とした。
  • 柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合は、所定の構造計算を行わない場合、コンクリートの断面積を必要以上に増大しなかったので、0.8%とした。

はり

  • はりの曲げに対する断面算定においてはりの引張鉄筋比がつり合い鉄筋比以下の場合、はりの許容曲げモーメントは、at(引張欽筋の断面積)×ft(鉄筋の許容引張応力度)×j(曲げ材の応力中心距離)により計算した。
  • はりの曲げに対する断面算定において、はりの引張鉄筋比がつり合い、鉄筋比以下の場合、はりの許容曲げモーメントは、at(引張鉄筋の断面積)×ft(鉄筋の許容引張応力度)×j(曲げ材の応力中心距離)により求めることができる。
  • はりの圧縮鉄筋は、一般に、「クリープによるたわみの抑制」及び「地震に対する靱性の確保」に効果がある。
  • 梁において、長期荷重時に正負最大曲げモーメントを受ける断面の最小引張鉄筋比については、「0.4%」又は「存在応力によって必要とされる量の4/3倍」のうち、小さいほうの値以上とした。

柱・はり

  • 外柱の柱はり接合部においては、一般に、靱性を確保するため、はりの下端筋は、上向きに定着させ、はりの上端筋及び下端筋の柱はり接合部内における水平定着長さを十分にとる。
  • 柱はり接合部のせん断補強筋については、一般に、その間隔を、150mm以下、かつ、隣接する柱のせん断補強筋間隔の1.5倍以下とし、せん断補強筋比については、0.2%以上とする。
  • 柱及び梁の靱性を確保するために、部材がせん断破壊する以前に曲げ降伏するように設計した。

耐震壁

  • 内法高さ3mの耐震壁の厚さについては、地震時せん断力が小さい場合、120mmとすることができるが、ひび割れや施工性を考慮して、壁厚を増して設計した。
  • 「耐震計算ルート1」の適用を受ける建築物の場合、耐力壁のせん断設計用せん断力は、一次設計用地震力により耐力壁に生じるせん断力の2倍以上の値とした。
  • 耐震壁の開口周囲の補強筋には、その耐震壁の壁筋と同径のD13異形鉄筋を使用した。
  • 耐震壁の付帯ラーメン(耐震壁の四周のラーメン)のはりの主筋の算定においては、床スラブ部分を除くはりのコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合を0.4%とした。
  • 耐震壁の付帯ラーメン(耐震壁の四周のラーメン)のはりの主筋の算定においては、床スラブ部分を除くはりのコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合を0.8%とした。
  • 構造耐力上主要な部分である耐力壁の厚さは、12cm以上とする。

変形

  • 変形性能を高めるために、耐力壁の破壊形式を基礎浮上り型にならないようにした。
  • 変形性能を高めるために、耐力壁の破壊形式を基礎浮上り型になるようにした。
  • 変形能力のある建築物とするために、部材がせん断破壊する前に曲げ降伏するように設計した。
  • 変形能力のある建築物とするために、柱・はり接合部に脆性的な破壊が生じないことを確認した。

コンクリート

  • コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比nは、一般に、コンクリートの設計基準強度が高くなるほど大きくなる。
  • コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比nは、一般に、コンクリートの設計基準強度が高くなるほど小さくなる。
  • コンクリートの耐久設計基準強度Fdは、構造物の設計時に定めた耐久性を確保するために必要な強度であり、「計画供用期間の級」に応じて定められている。
  • 普通コンクリートを使用する柱の小径は、所定の構造計算を行わない場合、その構造耐力上主要な支点間の距離の1/15以上とする。
  • 鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さについては、鉄筋の耐火被覆、コンクリートの中性化速度、主筋の応力伝達機構等を考慮して決定した。

問3

鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  • 内法高さ3mの耐震壁の厚さについては、地震時せん断力が小さい場合、120mmとすることができるが、ひび割れや施工性を考慮して、壁厚を増して設計した。
  • 「耐震計算ルート1」の適用を受ける建築物の場合、耐力壁のせん断設計用せん断力は、一次設計用地震力により耐力壁に生じるせん断力の2倍以上の値とした。
  • 床スラブのひび割れを制御するため、鉄筋全断面積のコンクリート全断面積に対する割合を0.4%以上とした。
  • 小梁付き床スラブについては、小梁の過大なたわみ及び大梁に沿った床スラブの過大なひび割れを防止するため、小梁に十分な曲げ剛性を確保した。
  • 柱の脆性破壊を防止するため、帯筋に高強度鉄筋を用いた。
  • 普通コンクリートを使用した柱の最小径を、所定の構造計算を行わない場合、構造耐力上主要な支点間の距離の1/20とした。
  • 普通コンクリートを使用した柱の最小径を、所定の構造計算を行わない場合、構造耐力上主要な支点間の距離の1/15とした。
  • 柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合は、所定の構造計算を行わない場合、コンクリートの断面積を必要以上に増大しなかったので、0.4%とした。
  • 柱のコンクリート全断面積に対する主筋全断面積の割合は、所定の構造計算を行わない場合、コンクリートの断面積を必要以上に増大しなかったので、0.8%とした。
  • 梁において、長期荷重時に正負最大曲げモーメントを受ける断面の最小引張鉄筋比については、「0.4%」又は「存在応力によって必要とされる量の4/3倍」のうち、小さいほうの値以上とした。
  • 柱及び梁の靱性を確保するために、部材がせん断破壊する以前に曲げ降伏するように設計した。
  • 鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さについては、鉄筋の耐火被覆、コンクリートの中性化速度、主筋の応力伝達機構等を考慮して決定した。

ひび割れ



問4

鉄筋コンクリート構造のひび割れを低減するための対策に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  1. 1枚のスラブの面積は、25m2以下になるように計画した。
  2. 平面形状がL型の構造計画については、二つの短形の部分に分割し、その接合部に伸縮継目を設けた。
  3. 柱とはりとで囲まれた1枚の壁の面積は、25m2以下とし、かつ、その辺長比は、(壁の長さ/壁の高さ)1.5以下となるように計画した。
  4. 一般階のスラブにおいて、スラブの上端筋の上部に設備配管をおさめた。
  5. 普通コンクリートの調合において、単位セメント量は、270kg/ m3以上、かつ、400kg/m3以下となるように計画した。

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