一級構造_03_03
































一級建築士 【構造】 木構造
木質構造


問1

木質構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  • 荷重継続時間を3ヶ月程度と想定した積雪荷重を検討する場合、木材の繊維方向の許容応力度は、通常の長期許容応力度の1.5倍とする。
  • 荷重継続時間を3ヶ月程度と想定した積雪荷重を検討する場合、木材の繊維方向の許容応力度は、通常の長期許容応力度の1.3倍とする。
  • 設計用水平荷重は、建築物の形状によっては、地震荷重に比べて風荷重のほうが大きいことがある。
  • トラス部材の座屈長さは、一般に、「構面内の座屈」に対しては部材の節点間の距離とし、「構面外の座屈」に対しては筋かい、母屋、方づえ等によって側方への移動がないように支承した支点間の距離とする。

木造軸組工法布基礎

  • 木造軸組工法の建築物の布基礎の底盤の厚さは、所定の構造計算を行わない場合、15cm以上とする。
  • 土台には耐久性を向上させるため、心材より辺材を用いた。
  • 土台には耐久性を向上させるため、辺材より心材を用いた。

柱・はり

  • 圧縮力を負担する構造耐力上主要な部分である柱の有効細長比は、150以下とした。
  • 高さ15mの大断面木造建築物の柱およびはりにおいて30分耐火の性能が要求される場合、25mmの燃え代を除いた断面に生じる長期応力度が短期許容応力度を超えないことを確認した。
  • 引張材の断面計算において、その材の有効断面積は、全断面積から断面欠損の総和を控除した正味断面積について、切欠きの欠損の状況に応じて適切に低減した値とする。
  • 3階建の建築物において、隅柱は、接合部を通し柱と同等以上の耐力を有するように補強した場合、通し柱としなくてもよい。

耐力壁・筋かい

  • 風圧力に対する耐力壁の所要有効長さ(必要壁量)は、一般に、はり間方向とけた行方向とは異なる値となる。
  • 合板等を用いた耐力壁は、一般に、大きなせん断耐力を有しているので、柱・横架材接合部には、大きな引抜き力が作用する可能性がある。
  • 平面が長方形の建築物において、耐力壁の必要壁量(所要有効長さ)が地震力により決定される場合、はり間方向及びけた行方向の耐力壁の必要壁量は、同じ値となる。
  • 地震時等におけるねじれによる被害を防ぐため、一般に、壁率比が0.5以上となるように壁や筋かいを配置する。
  • 引張力のみを負担する筋かいには、厚さ1.5cm、幅9cmの木材を使用することができる。

小屋組

  • 和小屋の小屋ばりに生じる主要な力は、曲げモーメントである。

接合部の設計

  • せん断を受けるボルト接合部の設計において、せん断に対する抵抗は、一般に、ボルトの締付け摩擦力によるものとする。
  • せん断を受けるボルト接合部の設計において、せん断に対する抵抗は、一般に、ボルトの木材へのめり込みとボルトの曲げによるものとする。
  • 1ヶ所の接合部にボルトと釘とを併用する場合、その接合部の許容耐力については、一般に、ボルトの許容耐力と釘の許容耐力とを加算することができる。
  • 1ヶ所の接合部にボルトと釘とを併用する場合、その接合部の許容耐力については、一般に、ボルトの許容耐力と釘の許容耐力とを加算することができない。
  • せん断を受けるボルト接合部には、靱性を向上させるため太く短いボルトより細く長いボルトを用いた。
  • ボルト径が同じ場合、引張りを受けるボルト接合部にはせん断を受けるボルト接合部に比べて大きな座金を用いた。
  • 1か所の接合部に種類の異なる接合具を併用したときの接合部の耐力は、それぞれの許容耐力を加算することはできない。
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