一級計画_06_02

































一級建築士 【計画】 商業建築物
事務所



問1

事務所ビルの計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

レンタブル比

  • 基準階の床面積1,000~3,000m2程度の貸事務所ビルにおける基準階のレンタブル比は、一般に、70~85%程度である。
  • 基準階の床面積が3,000m2の貸事務所ビルにおける基準階のレンタブル比を、75%とし

コア

  • 基準階の平面が25m×20mの低層の事務所ビルの計画において、事務室の適切な奥行きを確保するために、偏心コアタイプを採用した。
  • センターコア形式の地上15階建の貸ビル(基準階の床面積2,500m2)において、EPS(電気設備・盤スペース)は、コア内の共用廊下に面して分散配置とした。
  • 両端コア形式の地上20階建の本社ビル(基準階の床面積1,400m2)において、一方のコアに社員用エレベーターを、他方のコアにサービス用を兼ねて非常用エレベーターを設置した。

エレベーター

  • 60階建の事務所ビルのエレベーターの計画においてゾーニングを行う場合、各ゾーンのサービスフロア数は、一般に、20階程度とする。
  • 60階建の事務所ビルのエレベーターの計画においてゾーニングを行う場合、各ゾーンのサービスフロア数は、一般に、7~15階程度とする。
  • 自社専用の事務所ビルにおいては、複数のテナントが入る同規模の貸事務所ビルに比べて、一般に、エレベーターの台数を多くする。
  • 地上20階建の貸ビル(基準階の床面積1,200m2)において、低層用4台、高層用4台の2バンクでエレベーターを計画した。
  • 地上15階建の貸ビル(基準階の床面積1,200m2)において、非常用エレベーターの乗降ロビーを特別避難階段の附室と兼用させて、その床面積を15m2とした。
  • 30階建ての事務所ビルのエレベーターの計画において、コンベンショナルゾーニング方式を採用し、各ゾーンのサービスフロア数を10階程度とした。

事務室

  • オフィスレイアウトにおけるオフィスランドスケープとは、固定間仕切りを使わず、家具やローパーテーションを使って適度なプライバシーを保ちつつ、変化のある執務空間を形成するものである。
  • 事務室の計画において、天井に設置する設備の配置や間仕切の位置を計画する際のモデュールを、3.2mとした。
  • 事務室内の机の配置計画において、プライバシーが必要とされる頭脳労働的な業務に利用するために、並行配置から対向配置へ変更した。
  • 事務室内の机の配置計画において、プライバシーが必要とされる頭脳労働的な業務に利用するために、対向配置から並行配置へ変更した。
  • 事務所ビル内にコンピュータ専用ルームを設ける場合は、床をフリーアクセスフロアとし、専用の空気調和設備を設けることが望ましい。
  • 事務室内の排煙と空調の還気(リターン)については、照明器具に設けたスリットを利用した天井チャンバー方式とし、防煙垂れ壁の下端を天井面から15cmとした。
  • 事務室内の排煙と空調の還気(リターン)については、天井裏を利用した天井チャンバー方式とし、防煙垂れ壁の下端を天井面から25cm以上とした。

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